「米国の雇用統計が良いとなぜドルは上がるのか」
当たり前のように思っている、この動きに関して本日は解説したいと思います。
雇用統計が良いと…？
雇用が良いということは、働いている人の賃金が上がったりする他、失業者が減ったり、新規の雇用者が増えることによりお金に余裕を持つ人間が増えることを表します。
そして、お金に余裕を持つ人が増えると何が起こるでしょうか？
これを読んでいる皆様もお金を多く持ったならば、だいたいの人は同じ行動に出ると思います。そのお金を使うという行動に出るのではないでしょうか？すなわち
「消費が増える」
ということが起こります。
そして
消費が増えるということによって、モノやサービスの価格は上がります、すなわち
「物価が上がる」ということです
しかし、物価が上がるとあるリスクが生じます。それは、物価が上がるということは、更に物価が上がるリスクが生じてしまのです。
なぜならばモノやサービスの価格が上がっていることによって「価格がもっと上がる前に俺も買わなきゃ！」って焦る人が現れるからです。
実際に日本のバブルや米国のリーマンショックの発端であるサブプライムローンのきっかけである、不動産価格の急激な上昇はこういったことが原因でした。この場では理由を割愛しますが、急激な物価上昇は景気に悪影響を与えます、そのため物価の上昇をおさえるために、そういった国は
「金利を上げることにより物価の上昇をおさえます」
金利が上がると、貯金する人が増えて、金利が高くなってしまったことを嫌気して、借金してまで消費する人が減ります。結果的に消費が減ることにより物価の上昇がおさえられます。
しかし、金利が上昇したことによってその国の投資の魅力は上がります。みんな余ったお金は、高い金利の国で運用したいと考えるからです。以上のような流れが出来ることから
雇用統計が良いと
「雇用良→消費増→金利上昇」
というプロセスを経て、金利が上昇することによって、ドルの投資の魅力が上がってしまうことによりドルが買われるんです。
こういうAが上がると、Bはどう動くというような関係を知っていることはマーケットの他の参加者との考えのギャップを埋めるので相場でポジションを張る上で役に立ちます。
なぜならば相場というのは少数派ではなく多数派が勝つからです。
みんなが買っていたら上がるに決まっています。
みんなが売っていたら下がるに決まっています。
なのでみんなと同じことした人が勝ちます。特殊なことした人が勝つという考えは間違いだと個人的に考えています。
