イーサリアム(ETH)が人気の理由、イーサリアムクラッシュと何が違うの?

次第に仮想通貨に対する関心や認知度が高まりつつあります。仮想通貨を購入してみようかと検討している方も多いのではないでしょうか。

ここでは、仮想通貨のひとつイーサリアムとイーサリアムから派生したイーサリアムクラシックについて特徴をご紹介します。

イーサリアムとは?他の通貨と何が違う?

イーサリアムは1000種類以上あるともいわれている仮想通貨の中で、ビットコインに次ぐ第2位の時価総額をもつ仮想通貨です。イーサリアムは2013年にヴィタリック・ブテリンという人物によって設計が始められ、2015年から日本の仮想通貨取引所でも取引が開始されました。

 

イーサリアム(ETH)の基本情報

通貨名(通貨単位)
イーサリアム(ETH)

公開日
2015年7月30日

日本の取引所
GMOコインbitFlyerビットトレードZaif、DMM Bitcoin,ビットバンク、ビットポイントQuoinexcoincheck

海外の取引所
バイナンス

 

イーサリアムが人気の理由

イーサリアムの一番の特徴として、スマートコントラクトを挙げることができます。

 

スマートコントラクトとは、簡単に言えばスマートな契約という意味ですが、イーサリアムはビットコインのように簡単に送金できるだけでなく、取引でおこわなれる契約を自動的に実行したり保存したりする機能があるのです。

この機能があることによって、ビットコインのようにその都度送金する必要はなく、定期的な振り込みを指示することも可能になるのです。また、イーサリアムなら過去の取引を保存するだけでなく、将来の取引についても保存することができます。

 

さらに、スマートコントラクトにより、より安全な仮想通貨取引が可能になります。

なぜなら、過去に交わされた契約内容、具体的に言えば契約の経緯や権利譲渡などの履歴がネット上で半永久的に保存することが可能になるためです。それだけでなく、これらの契約内容はブロックチェーンに書き込まれるため、世界中の誰でも内容を精査できる仕組みになっています。不特定多数の人の目に常時さらされているため、改ざんも困難です。

こういった点からも非常に信頼性の高い仮想通貨と言え、イーサリアムは企業間で頻繁に取引に使用されています。

 

イーサリアムクラシックとの違い

イーサリアムクラシックとは、イーサリアムよりも安全性を重視して作られた通貨です。イーサリアムをベースにしています。

 

このイーサリアムクラシックが生まれた背景には、「The DAO事件」と呼ばれる不正送金事件があります。

これは、イーサリアムを利用したプロジェクトであるThe DAOのスマートコントラクトコードの脆弱性に目をつけ、当時の金額で約65億円相当のイーサリアムがハッキングされ不正送金された事件です。

この不正送金に対し、イーサリアムの開発チームはハードフォークによって不正送金が行われる前の状態に戻すという手段によって解決を図り、イーサリアムの不正送金は無効化されました。しかし、このことによりハッキングされた通貨は使えない状態となり、この対応に一部の技術者が反対しました。

その反対した技術者らによって新しいプロジェクトとして作られたのがイーサリアムクラシックなのです。イーサリアムクラシックは、誰かが介入して使えないようにするなどの処置はとるべきではないという考えのもと作られています。

 

こうした背景で作られたイーサリアムクラシックですが、スマートコントラクトなどの基本的な機能はイーサリアムと同一であり、大きな差異はありません。

 

イーサリアムとの大きな違いはその市場と技術者の規模です。

イーサリアムクラシックは一部のハードフォークに反対した人たちによってつくられているため、開発者人数や初期段階での資金もイーサリアムに比較すると小規模です。また、市場もイーサリアムに比べて小さいです。

※ハードフォークとは、該当仮想通貨のルールを変える際に、旧ルールを無視し、新ルールを新たに適用することで旧ルールの互換性が無くなる事

 

イーサリアムクラッシックの今後

開発者は2018年3月頃にイーサリアムクラシックのハードフォークの予定を発表しており、同時にカリストという仮想通貨が誕生するそうです。こうした事象の発表や実施により多かれ少なかれ値動きがあることは見込まれます。

こうした価格に影響を与える事象が予定されている以上、どの仮想通貨にも言えることですが、イーサリアムクラシックは投資よりも投機のつもりで購入した方がいいかもしれません。

ただし、長い目で見れば、先ほどお伝えしたとおりイーサリアムが中央集権体制であるのに対し、イーサリアムクラシックは非中央集権体制をとっているため、これに対して企業や市場がどう評価するか、どちらのニーズが高まっていくのかによって今後価格が上昇していく可能性もゼロではないと思われます。